会社概要
多様な人財が活きる組織風土
多様な働き方
- 2009
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フレックスタイム制度導入トライアル
- 2016
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子の看護休暇・介護休暇の半日単位取得制度の導入
- 2017
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配偶者出産休暇日数を3日から5日へ
育児短時間制度や子の看護休暇の取得要件の拡大
子どもが小学校6年生まで対象とする
介護休暇・子の看護休暇の取得日数
年間5日から8日へ（対象者が2人以上の場合は16日）
年間休日数の増加
バースデー休暇を新設
- 2018
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フレックスタイム制度
- 2019
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働き方改革
時間単位年次休暇制度の導入
勤務間インターバル制度の導入
失効年次休暇積立制度の取得要件の拡大
要介護１以上の認定で取得可
テレワーク勤務制度の導入
- 2020
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ハラスメント防止に関する規程の整備
子の看護休暇・介護休暇の時間単位取得制度の導入
- 2021
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失効年次休暇積立制度の取得要件の拡大
人間ドックなど各種検診受診時
女性活躍推進
一人ひとりのライフスタイルを尊重しながら、家庭と仕事を両立する従業員も、その周囲の従業員も全員が笑顔で活躍できるよう様々な取り組みを行っています。
出産する女性従業員のほとんどが産前産後休暇・育児休業を取得し、復帰後も育児短時間制度や時間単位年次有給休暇などの制度を活用し、育児と仕事を両立しながら働いています。
管理職のうち女性の占める割合も年々増えており、2022年度時点では30.3％でしたが、2025年度時点では36.1％となっています。女性が活躍するには男性の協力が必要不可欠ということで、男性の育児休業・配偶者出産休暇 の取得促進にも力を入れています。
